ドイツの教習所のキャンセル料(Ausfallgebühr):期限・金額・約款の書き方

合意したルールがなければ、直前にキャンセルされた教習はたいていあなたの損失になります。そのため教習所ではキャンセル料を約款(AGB)に定め、最初の技能教習が予約される前に合意しておく必要があります。キャンセルの後になって持ち出されるルールでは、誰も納得しません。

約款の条項として、キャンセル料はドイツ民法典(BGB)第307条・第309条に照らして判断されます。そのため教習所の約款には通常、たとえば指導員がその時間を別の教習で埋めた場合など、教習生が損害はより小さかったと証明できる旨が記されています。

個々の条項がどう判断されるかは、その文言しだいです。だからこそ条項の文面は専門家に確認してもらうべきであり、このガイドは教習所で一般的な実務の説明にとどめます。

教習所の約款では、いくつかのポイントが定着しています。

• 期限は教習の24〜48時間前。それより前のキャンセルは無料です。
• 金額は思いつきの額ではなく、教習料金の一定割合の定額。料金表(Preisaushang)の料金と結びつけると、わかりやすくなります。
• 教習生がより小さな損害を証明できることを明記します。
• ポータルや電話など、キャンセルの方法を明確にして、キャンセルした時刻が記録に残るようにします。
• 教習所側がキャンセルした場合、教習生にキャンセル料はかかりません。

次のスケッチは、こうした条項に通常含まれる要素を示したものです。専門家と相談するための出発点であり、確認済みのひな形ではありません。

「教習生が予約済みの技能教習を開始[24]時間前を過ぎてキャンセルした場合、または来なかった場合、教習所は料金表に定める教習料金の[割合]のキャンセル料を請求します。教習生は、教習所に損害が生じなかったこと、またはより小さな損害しか生じなかったことを証明できます。キャンセルは[ポータル/電話]で受け付けます。」

期限と割合は、教習契約、約款、ルールを表示するすべての場所で同じ数字にそろえましょう。

請求書を見て初めて知るキャンセル料は、約款に書いてあっても信頼を損ないます。ですから、予約が行われる場所でルールを示しましょう。教習契約、ウェブサイト、そして予約の画面です。18歳未満の教習生の場合は、支払うのは保護者なので、保護者とも話しておきましょう。

ルールを同じように適用することも同じくらい大切です。ある教習生には免除し、別の教習生には請求すると、毎回同じ話し合いが起こります。全員に同じように適用されるルールなら、交渉の必要はありません。

Timeplannedでは、期限とキャンセル料を教習所全体で一度設定し(たとえば24時間)、個別の予定に別のルールを設定することもできます。金額は料金表の項目として登録します。ポータルでは、予約できる学科の夜間クラスの下にルールが表示されます。教習生が期限を過ぎてキャンセルすると、確定する前にキャンセル料が表示され、その予定は出席記録に「キャンセル(有料)」として残り、都度精算の教習生ならキャンセル料が月末の請求書に載ります。

あなたが予定をキャンセルした場合は、料金は一切かかりません。条項が有効かどうかをTimeplannedが判断することはなく、あなたが設定したルールを適用するだけです。予約、教習記録、SEPA引き落としとの連動は教習所向けTimeplannedで紹介しています。個人レッスン全般のキャンセルルールについては、個別指導のキャンセル料のガイドもご覧ください。